
- 「屋根の雨漏りを修理したいけど、修理費が高くてすぐには支払えそうにない…」
- 「ローンを組む方法があるらしいけど、手続きが大変そうだなぁ…」
屋根から雨漏りが発生したため、業者へ修理見積もりを依頼したところ、予想以上に高額で驚いてしまった経験はありませんか?
住宅の屋根は部分的に修理するなら、10~30万円前後の費用で収まりますが、全体的に修理する場合、100万円を超えるケースも出てきます。
計画的に資金を積み立ててきた人でなければ、一括で支払うのは難しいかもしれません。
※雨漏り修理費用の詳細は、雨漏り修理費用相場をご覧ください。
そんな方におすすめなのが、ローンを利用する方法です。
ローンを組めば、まとまった資金がなくても、すぐに修理依頼が可能です。
しかし、ローンを組む際の手順や、先々の返済や金利の変動に不安を覚え、ためらってしまう人も多いと思います。
そこで本記事では、ローンを組んで住宅の屋根を修理する場合の手順や注意点について、詳しく解説していきます。
本記事の執筆者
- F・I
- ビル管理会社に11年勤務
- 様々な建物の雨漏り修繕工事を経験
- 建築物環境衛生管理技術者の資格所持
お電話すぐに対応いたします。
ローンを利用して屋根の雨漏りを修理する際に知っておきたいこと

はじめに屋根の修理で利用できるローンの種類やメリットデメリットについて解説します。
屋根の修理で利用できるローンの種類
屋根の修理で利用できる主なローンは以下の2点です。
- 住宅ローン
- リフォームローン
このうち住宅ローンは、住宅を購入、建替え、増改築する際などに使用できるローンで、内容が屋根の修理のみですと、基本的に利用できません。
しかし、すでに住宅ローンを組んでいて支払い中の状態であれば、住宅ローンの残高に屋根のリフォーム費用(修理費用)を加えた金額で、新たに借り換えすれば対応可能です。
ただし、この方法は手続きが複雑なうえ、ローンを組むまでにかなり時間を要してしまう可能性があります。
雨漏りが発生している場合においては、早急に修理しなけばなりませんので、手続きが比較的簡単なリフォームローンの利用がおすすめです。
リフォームローンのメリットデメリット
リフォームローンとは、住宅のリフォーム専用のローンです。
リフォームと聞くと、住宅の内装を新しくするイメージを持つ人もいらっしゃると思いますが、屋根の修理や外壁の塗装工事などでも利用が可能です。
リフォームローンのメリットとデメリットは以下の通りです。
- 手続きが比較的簡単である
- ローンの審査基準が緩め
- 借入額によっては無担保型ローンの選択が可能?
- 金利が約2~5%と高めである
- 借入限度額が少なめ(無担保で500万円前後、有担保で1000万円前後)
- 借入年数が短めである(最長でも15年程度)
修理業者がリフォームローンを担当する金融機関と提携している場合もあります。
その場合、業者が手続きを仲介してくれますので、スムーズに進められるでしょう。
リフォームローンの利用が向いている方の特徴
リフォームローンは住宅ローンのような長期間での返済ができませんので、短期間(15年以内を目安)での返済を計画する方向きのローンです。
また、ローンを組むうえでの手続きは、住宅ローンなどと比較すると簡単なので、まとまった資金がなくても、すぐに工事に着手したいという人に向いています。
特に屋根から雨漏りが発生しているケースにおいては、早急に修理しなければ被害が拡大してしまう可能性がありますので、手続きに手間を要さないリフォームローンの利用がおすすめです。
屋根の修理でローンを組む場合の手順

次に実際にローンを利用して屋根を修理する場合の手順をみていきましょう。
手順1.修理業者に屋根修理の見積書を依頼する
屋根の修理費を把握するため、業者へ見積もりを依頼しましょう。
業者へ見積もりを依頼する際、以下の点を注意してください。
- 電話やメールで済ませず、現地確認を必ずしてもらう
- 図面などの資料を用意する
- 雨漏りしている状況の写真などがあれば用意する
- 複数の業者へ依頼する際は依頼条件を統一する
特に重要なのは、現地調査の際に状況を詳しく説明することです。
雨漏り修理においては、実際に雨漏りしている状況を確認するのがもっとも確実ですが、雨漏りが起きている時に都合よく修理業者が来てくれるとは限りません。
できれば写真や動画などに状況を収めておき、水が漏れてきた位置なども説明できると良いでしょう。
手順2.金融機関の審査を受ける
金額が確定したら、ローンを組む金融機関へ仮審査を申し込みます。
仮審査通過後、本審査に移りますが、本審査では必要な書類が多数ありますので、事前にチェックしておきましょう。
金融機関によって多少違いはありますが、一般的に必要とされる書類は以下の通りです。
- 見積書、工事請負契約書
- 外構工事箇所を特定できる図面
- 源泉徴収票などの収入証明書類
- 土地、建物の登記簿謄本
- 住民票
- 印鑑証明書
このうち、土地、建物の登記簿謄本は法務局への申請が必要です。
申請から到着まで時間を要しますので、早めの申請をおすすめします。
手順3.融資決定から工事開始まで
本審査に申し込んだ後、1~2週間ほどで審査の結果が通知されます。
通知結果が合格であれば、金融機関との間でローン契約を結ぶことになります。
契約締結後、指定した日時に融資が実行され、ローン契約を結んだ金融機関から修理業者に工事費用が振り込まれ、融資決算が完了します。
屋根以外で雨漏りを修理する場合の注意点

ここまで屋根を修理する場合を解説してきましたが、屋根以外の箇所が雨漏りした時の注意点も知っておけば、様々な場面に対応できるので、併せて確認しておくと良いでしょう。
屋根以外で雨漏りしやすい箇所は?
屋根以外で雨漏りが起こりやすい箇所は、以下の4つが考えられます。
- 外壁
- ベランダ
- 窓
- 屋上
外壁は塗装が劣化すると、雨水の侵入を許しやすくなります。
一般的には10年に1回程度の塗装替えが推奨されていますが、建物の構造や環境によっては、さらに早い段階での塗装が必要な場合もあります。
ベランダは床面の防水の劣化や排水口の詰まり、窓はサッシ部分のコーキングに亀裂が入ることにより、雨漏りを引き起こすケースがあります。
屋上はマンションやアパートなどの集合住宅において、雨漏りしやすい箇所のひとつです。
主に床面のひび割れなどが原因で雨漏りが発生するケースが多く、こちらも外壁塗装と同じく、計画的に防水工事を行う必要があります。
場所別の雨漏り発生原因は以下の記事を参考にしてみてください。
思いもせず発生してしまった雨漏り。 なぜ急に雨漏りが発生したのかわからないというケースも多いですよね。 実は、 …
ローンの利用が向いているのはどういったケースか?
雨漏りの修理では、部分的に修理するケースと、全体的に修理するケースの2パターンが考えられます。
特に外壁、屋上からの雨漏りは、塗装や防水工事を10年以上実施していないのであれば、部分的に修理しても別の箇所から雨漏りする可能性が高いので、全体的な工事を検討するべきです。
外壁塗装や屋上防水は、全体的に実施すれば保証期間もつきますので、当分の間は安心できます。
全体的な工事の場合、費用が高額になりますので、資金が足りない場合においてはローンの利用が向いています。
一方、部分的な修理では大きな費用はかかりませんので、ローンを利用する必要性は低いでしょう。
ローンの特徴をしっかりと把握しよう!
雨漏り防止のために屋根や外壁などを修理する場合においては、まとまった資金がなければリフォームローンを組むのが一般的です。
雨漏りは放置すると被害が拡大してしまい、さらに高額な修理費が必要になるケースがあります。
資金を貯めた後に行うよりも、リフォームローンを組んで早めに修理してしまったほうが、結果的に少ないコストで済む場合も多いでしょう。
ただし、リフォームローンを利用する場合は、特徴をしっかりと把握するようにしてください。
住宅ローンを組んだ経験のある人は、同じように考えてしまうかもしれませんが、リフォームローンと住宅ローンでは色々と違いがあります。
特に金利と借入期間を住宅ローンと混同しないように注意しましょう。
まとめ

最後にローンを組んで建物の屋根を修理する場合の手順や注意点について、知っておくべきポイントをまとめます。
- 屋根の修理ではリフォームローンを使うのが一般的
- リフォームローンは金利が高く、借入期間が短め
- ローンを組む際は多数の書類が必要なので、事前チェックが必要
- 屋根以外の雨漏り修理においては、工事の規模に応じてローンを組むかどうか判断する
突然、雨漏りが発生して修理が必要な状況になると、何から進めれば良いのかわからず、焦ってしまう人も多いと思います。
いざという時に備えて、ローンを利用して修理する方法を知っておけば役立つこともあるでしょう。
お電話すぐに対応いたします。